2026年5月、米国の総発電量に占める太陽光発電の割合が、統計開始以来初めて石炭火力を上回った。エネルギー分析機関Emberのデータによると、太陽光発電設備による供給が国内電力の12.8%に達したのに対し、石炭は12.2%にとどまった。
この逆転劇の背景には、太陽光発電量が前年同月比17%増となる45.5テラワット時（TWh）を記録し、単月として過去最高を更新したことがある。一方で、石炭火力発電は低調な推移が続いており、4月に過去最低を記録した後、5月の伸びもごくわずかな範囲にとどまっていた。
現在、米国の電源構成において、太陽光発電は天然ガスと原子力に次ぐ第3の地位を占めている。過去5年間でそのシェアは2倍以上に拡大しており、新規電源の導入容量においてもトップの座を維持し続けている。
Emberのアナリスト、ニコラス・フルガム氏は、今回の結果について、太陽光がかつてのニッチな電力源から、米国で3番目に大きく最も急速に成長しているエネルギー源へと変貌を遂げたことを証明するものだと述べている。同氏は、今後こうした月がより頻繁に現れるようになり、数年以内には年間の発電量でも太陽光が石炭を上回るだろうとの予測を示した。
興味深いことに、この歴史的な転換点は石炭を支持する連邦政府の政策が進められる中で達成された。これがエネルギー業界の長期的なトレンドにどのような影響を及ぼすのか、注目が集まっている。
なお、Emberの分析は公式の月次統計と速報的な時間別データに基づいている。同様の結論は、全米太陽エネルギー産業協会（SEIA）やウッドマッケンジーによる調査報告でも裏付けられている。
